
設備導入前に確認したい資金繰りのポイント
― 「購入できる」ことと「購入しても大丈夫」は違います
歯科医院では、CTやマイクロスコープ、口腔内スキャナーなど、高額な医療機器の導入を検討する機会が増えています。こうした設備は診療の質を向上させるだけでなく、患者さんへの説明力向上や自費診療の拡大にもつながる可能性があります。
しかし、「良い機械だから導入する」という考え方だけでは経営上のリスクが生じることがあります。
実際に金融機関やリース会社の担当者から見ていると、経営が安定している医院ほど設備導入前に「資金繰り」を重視しています。
今回は、設備投資を検討する際に確認しておきたい資金繰りのポイントについて考えてみましょう。
まず考えるべきは「本当に元が取れるか」
例えばCTを導入するとしましょう。導入費用が500万円だった場合、多くの先生は「患者さんのためになる」 「診療レベルが向上する」という視点で判断されます。もちろん重要な考え方です。
しかし経営者としては、「この500万円をどのように回収するのか」も考える必要があります。
例えば年間50万円の利益増加しか見込めない場合、投資回収には単純計算で10年かかります。
一方で年間250万円の利益改善が見込めれば、約2年で回収できます。
設備投資そのものが目的ではありません。最終的には、「自費診療の増加」「患者数の増加」「診療効率の向上」「スタッフ負担の軽減」などを通じて利益向上につながるかを検討することが重要です。
「現金で買える」は判断基準にならない
設備購入の相談を受けると、「預金があるので一括で現金購入しようと思います」という先生は少なくありません。確かに借入金やリース料の負担はなくなります。
しかし、資金繰りの観点では必ずしも最善とは限りません。例えば預金が3,000万円ある医院が800万円の設備を現金購入した場合、預金は2,200万円になります。問題は、その後です。
もし先生自身が病気で休診したらどうでしょうか。スタッフの退職が重なったらどうでしょうか。
ユニットや空調設備の故障が発生したらどうでしょうか。設備は購入後すぐには現金に戻せません。
経営において重要なのは「利益」だけではなく「手元資金」です。
設備を購入しても、すぐに使える現金を十分に残しておくことが大切です。
ローンとリースはどちらが良いのか?
設備導入の方法として代表的なのがローンとリースです。
先生方からよく「どちらが得ですか」という質問を受けます。
実は一概には言えません。
ローンの特徴
導入した設備は医院の資産になる、支払い終了後も継続利用できる、総支払額が比較的少ないケースが多い、固定資産税や管理が必要
リースの特徴
初期費用を抑えられる、月額費用として管理しやすい、手続きが比較的簡単、契約期間中の中途解約が難しい
どちらを選ぶべきかは、「手元資金」「設備の耐用年数」「更新予定」「資金繰り状況」によって異なります。重要なのは金利やリース料だけで判断しないことです。
毎月の支払額が医院経営に無理を生じさせないかを確認することが大切です。
最低でも運転資金は残しておきたい
設備投資を考える際に最も見落とされやすいのが運転資金です。
運転資金とは、「医院を運営するために必要な資金」のことです。
具体的には、「給与」「家賃」「水道光熱費」「材料費」「借入返済」「リース料」などの支払い資金です。
仮に毎月の固定支出が250万円の医院であれば、半年間で1,500万円が必要になります。経営環境は突然変化します。近年は物価上昇や人件費上昇の影響もあり、想定以上に支出が増えるケースも珍しくありません。設備投資後も十分な運転資金を確保しておくことが、安定経営の第一歩です。
金利上昇時代の資金調達を考える
長年続いた低金利時代から、日本も少しずつ金利上昇局面に入りつつあります。
これまでと同じ感覚で借入を行うと、「思ったより返済負担が重かった」ということも起こり得ます。
今後設備投資を考える場合は、「金利条件を比較する」「返済期間を検討する」「毎月返済額を確認する」「将来の金利変動も想定する」ことが重要です。
特に設備投資は10年近い返済期間になることもあります。
目先の金利だけでなく、長期間の資金繰り全体を見ながら判断することが求められます。
まとめ
CTやマイクロスコープなどの設備投資は、医院の成長に大きく貢献する可能性があります。
しかし、設備導入はゴールではありません。本当に重要なのは、投資した資金を回収できるか、手元資金を十分に残せるか、ローンとリースのどちらが適しているか、将来の資金繰りに無理がないかを事前に検討することです。
歯科医院経営において、「良い設備を入れること」と同じくらい重要なのが「お金が回る状態を維持すること」です。設備投資を検討される際には、「買えるかどうか」ではなく、「買った後も安心して経営を続けられるか」という視点で判断することをおすすめします。
次回は「歯科衛生士が辞めない医院の共通点」について考えます。

